トレッキングスパ

登山ブームです。
とはいえ、本格登山には備えとそれなりに体力が必要です。
だから高尾山などは私などにも好都合。
登山といえば、最近個人的に注目しているのが「トレッキングスパ」。

トレッキングスパとしては、まずニセコの五色温泉がお薦めです。https://www.mizuhiroba.jp/waterdb/detail/o6.html

着々と水道広域化へ

全体的に危機的な状態の日本の水道、事業統合による効率化は待ったなしといえるでしょう。

最近の例は佐賀県西部における水道事業統合。各市町の水道管や浄水場の老朽化が進む一方、少子化で水道使用量が減少することを予想し、2015年10月から3市3町、西佐賀水道企業団と事業統合を協議してきたといいます。18年3月に基本協定を締結しました。

水道事業広域化は子供や孫の世代まで水道を維持するための必要最低条件、決して十分条件ではありません。それほど実態は深刻です。



民間による水道運営アップデート

つい数年前まで世界の高級紙・経済紙から絶賛されていたシンガポールの水処理水道運営企業ハイフラックスが経営破綻に陥っています。

また、イギリス最大の水道会社であるテムズ・ウォーターの経営トップが今月、業績不振で引責辞任しました。サッチャー政権下で民営化された当事業、民間が失敗する例に加わりました。

日産、あなたもか

ポカリスエットで有名な大塚製薬、10年ほど前に大金持ちのフランス人が持つミネラルウォーター会社株式49%を当該事業の総売上と同程度(売上総額/株価総額=0.5)という高値で買いました。外国かぶれの日本人が狡猾なフランス人に騙されたとまでは言わずとも、明らかにカモにされています。

今度は日産。フランスとイタリアが3社で最大の時価総額と売上がある日本(日産)に黙って密談し、日産を共同支配する目論み。

紙上でかまびすしい規模の利益云々は当方からすれば割引の対象。資本提携で失われる自由度のマイナスの方が大きい。

狡猾なフランス人に騙されるのは大塚で最後にして頂きたいと思います。

アステカのプリンセスを救った水


アステカの君主モクテズマ1世の娘が療養し病気を完治したと伝わる鉱泉水、19世紀末にそのボトリングが始まり、現在はメキシコのみならずテキサスでもポピュラーな炭酸水として普及するまでになりました。

その名はトポチコといいます。

ストックホルムの名水サミット

ストックホルムで開かれたFine Waters Summitで日本の名水「宝水」が紹介され、主催者のマイケル・マッチャが絶賛!https://www.instagram.com/p/Bwzl9whBZMn/?utm_source=ig_share_sheet&igshid=tnmpb2hlazxa

https://www.instagram.com/p/Bwzl9whBZMn/?utm_source=ig_share_sheet&igshid=tnmpb2hlazxa

水道の裁定取引

商業施設や病院や学校などの水道大口利用者が経費削減のために水道利用から自家地下水に切り替えているという記事がありました。
これは水道単価の累進性、つまり使えば使うほどリットルあたりの水道料金が高くなる料金設定による自然な流れです。
水を生業とする当方も一時この料金の仕組みを利用したビジネス、大口利用者の土地で井戸を掘って水道を供給する事業のFeasibilityを考察したことがあります。
水道料金の累進性により一部の大口利用者は自家地下水の方が安くなるためビジネスが成立しますが、それは硬直的な水道料金体系を利用した裁定取引であり、裏を返せば単価累進性が無くなれば成り立たない事業ということになります。
広義では震災後の日本の太陽光発電事業にも通じる裁定取引です。
で、今後どうなるのか?
累進性を終わらせれば大口顧客はいずれ水道に戻ってくるとして、短期的には水道事業者の収入が減りますので、小口利用者の料金を上げるか別の補填の議論となるのでしょう。

いずれにしても水道供給側に競争の視点が欠けているように思えてなりません。

自家地下水サービスを上回る価値の提供といったものは真剣に考えられているのでしょうか。
単価累進性という制度設計は今の時代に適合しないと考えますが、それを無くした場合の収入減と自家地下水サービスで失われた収入及び失われる可能性のある収入はある程度推測可能なはずですが、そういった分析は行われているのでしょうか?
揚水規制をかけるのは一番簡単かもしれませんが、水道使用者としては、まずは水道の広域連携を期に抜本的な制度設計をレビューして頂きたく思います。

茨城・栃木の水道カビ臭について

茨城県古河市などで水道水にカビ臭があった事案、現在は収束に向かっているようですが、匂いの原因物質のひとつは2-メチルイソボルネオール (2-MIB)といって貯水池などの藍藻類が生成してできるものです。これまで2-MIBによる健康被害の報告は無いとのことで、過剰に心配したり騒ぎ立てる必要はないということです。

苗字のとおりしておけばよかった例

当方と親和性が高いこの方の姓、レスターに居た頃から紹介させて頂く機会を探っておりましたが、まさかこんな形で世間を騒がせているとは・・・!

勿論反省しているに違いなく、今回をきっかけに開き直って頂き、絶対復帰して活躍されることを当方としては信じて応援を続けます。

https://www.soccer-king.jp/news/world/eng/20190410/926631.html

楽天

水広場は当本店サイト以外にアマゾン、楽天、ヤフーに出店していますが、楽天支店の売上が2年程前から減少傾向にあります。

その原因は不明。なぜなら、店舗側が出来ること以外の要素が売上に影響しているからです。店舗としては従前と変わらぬ最大限の努力を継続しています。

商品と価格に問題が無い限り、有人無人リアルネットを問わず全ての「店」はより多くの人の流れに触れることが売上の最大要素。

どの店が人の潮流に面することができるのかは市場側の人為的指標で決められ、恣意性が高く、そのため注文の増減の根っこの原因を店舗側が分析することはできません。

また、管理画面から広告、販促ツールまで、全ては「売上高」の最大化のみ目的とした構造ですので、店舗側の利益の分析ができません。

更に、自社が所有する会社が店舗として一般店舗と市場内競合している根本的な利害相反構造の問題があります。それら自社店舗にはレビュー操作などの疑惑が指摘されてもいます。

半年分の家賃を前払いしている店舗は退店という選択肢が現実的でなく、つまりは楽天で売上を稼ぐしかない心理状況に追い込まれがちであり、当店もその例に漏れていません。

そんな中で経済環境はまれにみる長期デフレですから、店舗側は赤字販売やモンスター的要求への対応など、健康的市場では見られない現象が多発するのも当然です。

ちなみに当店が遭遇した例として、大分前でしたが、コンサルタントの方が当社に来てプレゼンし、「他店はこうして売上が倍々増していきました。貴店も絶対そうなります」と強調、その熱意を信じターゲット属性のメールアドレスを購入し、他の広告も思い切って購入し、数百万円を使いましたが、利益はおろか売上増はほぼゼロ。当社危機的な状況となりました。コンサルタントに電話しても待つだけでつながらず、数日後に「異動」とのことで本件終了。買ったと認識しているメールアドレスへの配信はその後強制的に停止。

個別企業の個別事案なのかもしれませんが、根底にはデフレ経済であろうと思っています。